「ANDPADを入れてみたものの、現場のスタッフがほとんど開いていない」。

「機能は多いのに、結局うちが使うのは写真共有とチャットだけ。これに毎月の費用は妥当なのか?」——リフォーム会社の経営者や営業担当から、こうした声をよく聞きます。

ANDPADは施工管理ツールとして8年連続でシェアNo.1、23万社・68万ユーザー以上が利用する業界の定番です（出典は記事末尾）。一方で「自社の業務規模や使い方に対して、機能も費用もオーバースペックではないか」と感じ、代替ツールへの乗り換えを検討する会社も増えています。

この記事では、ANDPADの強み・弱みを冷静に整理したうえで、代替候補7サービスを比較し、乗り換えで失敗しないための具体的な手順までを、現場目線でまとめました。

「ANDPADが合わない」と感じやすい3つの瞬間

まず、なぜ乗り換えを考えるのか。自社の課題を言語化しておかないと、ツールを変えても同じ不満が再発します。当社が業者向けにヒアリングしてきたなかで、特に多い「合わないと感じる瞬間」は次の3つです。

1. 使う機能が一部に偏っている — 工程表・原価管理・受発注まで揃っているが、自社で実際に回しているのは写真と簡易な進捗共有だけ。機能と費用のバランスに疑問が出る。
2. 協力会社・職人がログインしてくれない — 多機能ゆえに「どこを見ればいいか分からない」と現場が敬遠し、結局LINEに戻ってしまう。
3. 営業・顧客フォロー・補助金提案までは一気通貫にならない — 施工管理は強いが、問い合わせ獲得からリピート・紹介までの「営業側」は別管理のまま。

大事なのは「ANDPADが悪い」のではなく「自社の重心とツールの重心がずれている」だけ、というケースが多いことです。重心が"現場管理"なのか"営業・顧客管理"なのかで、選ぶべきツールは変わります。

ANDPADの強みと、向き・不向き

代替を考える前に、ANDPADが何に強いかを正しく押さえておきましょう。比較の基準点になります。

ANDPADは、図面・工程表・受発注・報告書・写真管理・原価管理・チャットまでを1つのプラットフォームに集約できる点が最大の強みです。協力会社を巻き込んだ現場の情報共有や、複数現場が同時並行する中規模以上の体制で効果を発揮しやすい設計になっています。

一方で、料金は公式に定額が公開されておらず、初期費用・月額費用・オプション費用の3つで構成される個別見積もり方式です（アカウント数による機能制限はないと案内されています）。

留意点：ANDPADの料金は問い合わせベースの個別見積もりのため、本記事では具体額を断定しません。自社の人数・現場数で必ず実際の見積もりを取り、代替候補と「総額」で比較してください。

つまりANDPADが向いているのは、複数現場・協力会社が多く、現場管理を全社で標準化したい中〜大規模の会社。逆に、少人数で「営業〜顧客管理〜補助金提案」の比重が大きい会社は、別タイプのツールのほうがフィットすることがあります。

代替ツールを比較する5つの軸（乗り換え判断マトリクス）

ツールの広告コピーや「シェアNo.1」だけで選ぶと、導入後に「思っていたのと違う」となりがちです。そこで、当社が業者の相談に乗る際に使っている独自の判断フレーム「乗り換え判断5軸」を共有します。この5軸で自社と各ツールを採点すると、感覚ではなく構造で選べます。

特に見落とされがちなのが ④移行コスト です。過去の工事・顧客データを新システムへ移す作業は通常業務と並行すると現場が疲弊し、「もう無理」と利用自体を諦める失敗例が報告されています。乗り換えは"機能比較"だけでなく"移行のしやすさ"まで含めて判断するのが鉄則です。

自社の重心がどちらかを見極めるための簡易フローを図にしました。

ANDPADの代替候補7選を比較

ここからは、ANDPADの代替としてリフォーム会社が検討しやすい7サービスを、タイプ別に整理します。料金は変動するため、必ず公式で最新の見積もりを確認してください。

ポイントは、これらは必ずしも「ANDPADの完全な置き換え」ではなく、自社の重心に合わせて"役割の違うツール"を選ぶという発想です。

• とにかく費用を下げたい・小さく始めたい → KANNA(無料枠)やクラフタ(無料)、現場ポケット(低価格)
• 事務作業（見積〜入金）を丸ごと効率化したい → アイピア／AnyONEのような統合型
• 問い合わせを取りこぼさず、受注とリピートを伸ばしたい → ReformLeadのような営業・顧客管理型

施工管理"だけ"を安く置き換えたいのか、それとも"営業から顧客フォローまで"の弱点を埋めたいのか。ここを取り違えなければ、乗り換えの満足度は大きく変わります。

導入店の匿名傾向（当社調べ）

ReformLeadを利用するリフォーム会社の傾向を、匿名の集計としていくつか共有します（あくまで傾向であり、効果を保証するものではありません）。

• 乗り換え相談の約6割は「施工管理機能が不足」ではなく「問い合わせ後のフォロー漏れ・追客の属人化」が動機。
• 「多機能ツールを入れたが現場が使わず解約した」経験のある会社が一定数存在し、機能数より定着のしやすさを重視する傾向。
• 補助金を商談で提示できる体制を整えた店舗では、見積提示時の会話のきっかけが増えたという声が多い。

この傾向が示すのは、「機能の多さ＝成果」ではないということ。自社の弱点が"現場"なのか"営業"なのかを見誤らないことが、ツール選びの肝です。

乗り換えで失敗しないための5ステップ

ツールを決めたら、移行の進め方が成否を分けます。以下の順番で、無理なく定着まで持っていきましょう。

1. 現状の棚卸し（1〜2週間） — 今使っている機能・データ量・誰が何に使っているかを書き出す。"使っていない機能"を見える化すると、必要要件が絞れる。
2. 要件の確定と候補の絞り込み — 前述の5軸で自社の優先順位を決め、候補を2〜3個に。必ず無料トライアル・デモで現場メンバーに触ってもらう。
3. スモールスタート — 全社一斉ではなく、特定の現場・チーム・1機能から開始。小さな成功体験を作ると社内の協力を得やすい。
4. データ移行は段階的に — 過去案件を一度に移そうとしない。進行中案件＋直近分から移し、古いデータは必要に応じて。移行作業の担当と期限を明確化する。
5. 定着の確認とサポート活用 — 「いつまでに・誰が・何をできるようになるか」を数値で設定し、導入後も電話/チャット窓口や伴走支援を使い倒す。

このうち特に 3と4 を飛ばすと、冒頭で挙げた「現場が使わない」「移行で疲弊して諦める」失敗に直結します。急がば回れです。

電子帳簿保存法・インボイスとツール選びの注意点

ツールを乗り換える際、見落としがちなのが法令対応です。リフォーム会社も当然対象になります。

電子帳簿保存法では、2024年1月以降、電子取引（メールやWeb上でやりとりした見積書・請求書・注文書・領収書など）はデータのまま保存することが義務化されています。紙に印刷して保存する対応は認められません。保存時には「改ざん防止の措置」と「日付・金額・取引先で検索できる」状態が求められます（国税庁の特設サイト参照）。

そのため、ツール選定時は次を確認しておくと安心です。

• 発行・受領した見積書/請求書を電子取引データとして適切に保存・検索できるか
• 既存の会計ソフトや保存運用と連携・併用できるか
• インボイス制度に対応した適格請求書（登録番号・税率・税額の記載）を作成できるか

注記：制度は改正されることがあるため、最新の要件や自社の具体的な対応可否は、必ず国税庁などの公式サイト・税理士等の専門家にご確認ください。本記事は一般的な情報提供であり、税務・法務助言ではありません。

ReformLead — 「営業と顧客フォロー」に弱点がある会社へ

ここまで読んで「自社の課題は現場管理ではなく、問い合わせの取りこぼしや、受注後・OB顧客のフォローのほうかもしれない」と感じた方も多いはずです。

そうした会社向けに、私たちは ReformLead（無料トライアル） を提供しています。案件・顧客をカンバンで一目で管理し、メール/LINEのやりとりを案件に紐づけて追客漏れを防ぎ、リピート・紹介の提案まで一気通貫で回せるリフォーム業向けのCRMです。さらに、商談で使える補助金チェック機能を備えており、「この工事ならこの補助金が使えるかも」という会話のきっかけを作りやすくなります。補助金の全体像は リフォーム補助金まとめ も参考にしてください。

施工管理ツールと役割が重ならないため、ANDPADや他の現場管理ツールと併用することも、営業・顧客管理の主軸として単体で使うこともできます。まずは無料トライアルで、自社の追客フローに合うかを試してみてください。

よくある質問（FAQ）

Q1. ANDPADは結局やめたほうがいいのですか？

いいえ。複数現場・協力会社が多く、現場管理を全社で標準化したい会社にとっては有力な選択肢です。「合わない」と感じる原因が"現場管理機能そのもの"なのか、"営業・顧客管理が別管理であること"なのかを切り分けてから判断するのがおすすめです。

Q2. できるだけ費用を抑えたい場合、まず何を試せばいいですか？

無料枠のあるKANNAや無料のクラフタ、低価格の現場ポケットなどから、実際に現場メンバーに触ってもらうとよいでしょう。ただし「安さ」だけでなく、定着のしやすさ（前述の③軸）も必ず確認してください。

Q3. 乗り換え時に過去データはすべて移すべきですか？

一度に全件移すのは現場の負担が大きく、定着失敗の典型要因です。進行中案件と直近データから段階的に移し、古いデータは必要に応じて移行するのが安全です。

Q4. 施工管理ツールと顧客管理ツールは両方必要ですか？

会社の規模と重心によります。現場が中心なら施工管理ツール1本でも回りますが、「問い合わせ〜受注〜リピート」に課題があるなら、営業・顧客管理型を併用すると弱点を補いやすくなります。

参考・出典

• 電子帳簿等保存制度特設サイト｜国税庁
• 電子帳簿保存法（電子取引）の保存要件PDF｜国税庁
• 料金について｜ANDPAD（アンドパッド）公式
• ANDPAD（アンドパッド）とは？特徴・実績・機能・料金・評判｜LISKUL
• AnyONE（エニワン）の料金・評判・機能・導入実績｜tsukunobi
• 工事管理アプリ導入の失敗事例と成功のための5つの鉄則｜アイピア
• 施工管理アプリおすすめ比較｜現場TECH

※本記事は2026年5月時点の公開情報をもとに作成した一般的な情報提供であり、特定サービスの効果・成果を保証するものではありません。料金・機能・制度は変更される場合があるため、導入前に各サービスの公式サイトおよび国税庁・税理士等の専門家で最新情報をご確認ください。

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