お風呂リフォーム補助金2026｜最大200万円の制度と申請方法

お風呂リフォームでは、国や自治体の補助金を活用することで、数十万円〜最大200万円程度の支援を受けられる可能性があります。 2026年度も住宅省エネキャンペーン（予算3,400億円）をはじめ複数の制度が用意されていますが、いずれも先着順で予算上限に達し次第終了となるため、早めの情報収集が重要です。

「築25年のお風呂、タイルのひび割れが気になる。冬場は浴室が寒くてヒートショックも心配…。リフォームしたいけど、100万円以上かかるって聞いて踏み切れない。」

そんな方にこそ知ってほしいのが、お風呂リフォームに使える補助金制度です。知らずに全額自己負担でリフォームしてしまうと、最大で数十万円〜200万円の差が出る場合があります。

この記事では、2026年度にお風呂リフォームで活用できる補助金制度を網羅的に解説します。

お風呂リフォームで使える補助金制度の一覧【2026年度】

2026年度、お風呂リフォームに関連する主な補助金制度は以下のとおりです。

住宅省エネ2026キャンペーン（3省連携）

国土交通省・環境省・経済産業省が連携する大型キャンペーンで、総予算は約3,400億円とされています。お風呂リフォームに関連する制度は主に以下の2つです。

① みらいエコ住宅2026事業（国交省）

• 補助上限：最大100万円/戸
• 対象工事の例：高断熱浴槽の設置、浴室の断熱改修、エコ設備の導入など
• ユニットバスの交換に伴う断熱性能の向上が補助対象になる場合があります

② 給湯省エネ2026事業（経産省）

• 補助上限：最大17万円/台
• 対象：エコキュートなど高効率給湯器の導入
• お風呂リフォームと同時に給湯器を交換する場合に活用できる可能性があります

介護保険による住宅改修

要支援・要介護認定を受けている方がいるご家庭では、介護保険を利用した浴室改修が可能な場合があります。

• 補助上限：20万円（自己負担は原則1割）
• 対象工事の例：浴室の手すり設置、段差解消、滑り止め床への変更、引き戸への交換など
• バリアフリー化が目的の工事が対象とされています

長期優良住宅化リフォーム推進事業

• 補助上限：最大200万円
• 住宅の性能を総合的に向上させるリフォームが対象
• 浴室の断熱改修に加え、耐震補強や劣化対策などを含む大規模リフォームで活用できる場合があります

自治体独自の補助金制度

上記の国の制度に加え、お住まいの市区町村が独自の補助金を設けているケースがあります。国の制度と自治体の制度は併用可能な場合があるため、両方を確認することで自己負担をさらに抑えられる可能性があります。

お住まいの地域の制度は都道府県別の補助金ページから検索できます。

お風呂リフォーム補助金の対象になる工事の具体例

「自分のリフォーム内容は補助金の対象になるのか？」という疑問は多くの方が持つポイントです。以下に、補助対象になりやすい工事の例を挙げます。

省エネ・断熱に関する工事

• ユニットバスへの交換（断熱性能が向上する場合）
• 高断熱浴槽の導入
• 浴室窓の断熱改修（内窓設置・高断熱窓への交換）
• 浴室暖房乾燥機の設置

浴室の窓を高断熱仕様に交換する場合、先進的窓リノベ2026事業（上限100万円/戸）の対象になる可能性もあります。

バリアフリーに関する工事

• 手すりの設置
• 浴室入口の段差解消
• 滑りにくい床材への交換
• 開き戸から引き戸への変更
• 浴槽のまたぎ高さが低いタイプへの交換

事例：Aさん（52歳）のケース

築28年の戸建てに住むAさんは、冬場の浴室の寒さとタイル浴室の老朽化に悩み、ユニットバスへの全面交換を決意しました。施工費用の見積もりは約130万円。

施工業者から補助金の案内を受け、みらいエコ住宅2026事業に申請。高断熱浴槽と断熱仕様のユニットバスが対象となり、約45万円の補助金を受給できたとのことです。さらに、同時に給湯器をエコキュートに交換し、給湯省エネ2026事業から追加で補助を受けられた可能性があります。

※上記は一例であり、補助金額は工事内容や申請時期によって異なります。実際の受給額は施工業者や自治体にご確認ください。

補助金申請の流れと注意点

申請の基本ステップ

1. 補助金制度の情報収集 — 補助金診断ページで、自分が使える制度を確認
2. 登録事業者への見積もり依頼 — 多くの制度では、事前に登録された施工業者による工事が条件とされています
3. 交付申請 — 工事着工前に申請が必要な制度が大半です。着工後の申請は対象外となる場合があるため注意が必要です
4. 工事の実施
5. 完了報告・補助金の受給

見落としがちな3つの注意点

① 先着順・予算上限あり

住宅省エネ2026キャンペーンをはじめ、多くの補助金は予算上限に達し次第受付終了となります。「まだ大丈夫だろう」と思っていたら締め切られていた、というケースは毎年報告されています。

② 着工前の申請が原則

ほとんどの補助金制度では、工事着工前の申請が求められます。「工事が終わってから申請しよう」では手遅れになる可能性があります。

③ 登録事業者でないと申請できない制度がある

住宅省エネキャンペーン関連の制度では、事前に登録された事業者が施工する工事のみが補助対象とされています。業者選びの段階で「この補助金制度に対応していますか？」と確認することが大切です。

補助金を最大限活用するためのポイント

制度の併用を検討する

国の補助金と自治体独自の補助金は、併用できる場合があります。たとえば、みらいエコ住宅2026事業（国）と市区町村の省エネリフォーム助成金を組み合わせることで、自己負担を大幅に軽減できる可能性があります。

ただし、同一の工事に対して国の補助金同士を併用することはできないケースが多いとされています。どの組み合わせが可能かは、施工業者や自治体の窓口に確認するのが確実です。

複数の工事をまとめて行う

お風呂リフォームと同時に、窓の断熱改修や給湯器の交換を行うことで、複数の補助金制度を活用できる場合があります。工事を分けて行うよりも、まとめて計画した方が補助金の総額が大きくなる可能性があります。

お住まいの地域の工事種別ページもあわせてご確認ください。

早めに動く

繰り返しになりますが、補助金は先着順です。2026年度の予算が確定したら、できるだけ早い段階で施工業者に相談し、申請準備を進めることをおすすめします。

まずは補助金診断で、あなたが使える制度をチェックしてみてください。

よくある質問

Q. お風呂リフォームの補助金はいくらもらえますか？

制度や工事内容によって異なりますが、みらいエコ住宅2026事業では最大100万円/戸、介護保険住宅改修では最大20万円（自己負担1割）、長期優良住宅化リフォーム推進事業では最大200万円が上限とされています。実際の補助額は工事内容や要件によって変わるため、施工業者にお見積もりの際にご確認ください。

Q. 補助金の申請は自分でやるのですか？

多くの制度では、登録された施工業者が代行して申請手続きを行うとされています。ただし、介護保険による住宅改修はケアマネジャーを通じてご本人やご家族が申請する流れが一般的です。詳しくは各制度の窓口や施工業者にお問い合わせください。

Q. すでに工事を始めてしまった場合、補助金は申請できますか？

ほとんどの補助金制度では、工事着工前の交付申請が要件とされています。着工後の申請は対象外となる場合が多いため、必ず工事を始める前に補助金の申請手続きを済ませるようにしてください。

Q. 賃貸住宅でもお風呂リフォームの補助金は使えますか？

制度によっては賃貸住宅も対象となる場合がありますが、多くの制度では住宅の所有者による申請が求められます。賃貸の場合はオーナー（大家さん）が申請者になるケースが一般的です。詳細はお住まいの自治体やよくある質問ページをご確認ください。

あなたのお風呂リフォームで使える補助金を今すぐチェックしませんか？

👉 補助金診断で自分が使える制度を確認する → /diagnosis/

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、申請の採択を保証するものではありません。補助金の要件・金額・申請期限は年度や自治体によって異なります。最新の情報は施工業者や自治体にご確認ください。

関連記事