太陽光発電の売電価格推移|2026年の買取価格はいくら?
「太陽光の売電価格ってもう下がりすぎて意味ないのでは?」——そう思っている方、ちょっと待ってください。確かにFIT買取価格は2012年の42円から2026年は15〜16円まで下がりました。しかし、設備価格も大幅に下がっており、投資回収のしやすさは実はあまり変わっていません。むしろ、電気代高騰で「自家消費」のメリットが増大しています。
売電価格の推移|2012年〜2026年
FIT買取価格の推移(住宅用10kW未満)
| 年度 | 買取価格(税込) | 買取期間 |
|---|---|---|
| 2012年 | 42円/kWh | 10年 |
| 2015年 | 33円/kWh | 10年 |
| 2018年 | 26円/kWh | 10年 |
| 2020年 | 21円/kWh | 10年 |
| 2022年 | 17円/kWh | 10年 |
| 2024年 | 16円/kWh | 10年 |
| 2025年 | 15〜16円/kWh | 10年 |
| 2026年 | 15〜16円/kWh(予定) | 10年 |
💡 ポイント: 買取価格は下がっていますが、設備価格はそれ以上に下がっています。2012年はkWあたり46万円→2026年はkWあたり22〜28万円と約半額です。
2026年の売電シミュレーション
4.5kWシステムの場合
- 年間発電量: 約5,000kWh
- 自家消費率: 35%(蓄電池なし)
- 自家消費分: 1,750kWh × 35円(電気代単価)= 約61,250円の節約
- 売電分: 3,250kWh × 16円 = 約52,000円の収入
- 年間合計メリット: 約113,250円
ポイントは、自家消費(35円/kWh)の方が売電(16円/kWh)の2倍以上お得ということ。2026年の太陽光は「売って稼ぐ」より「使って節約する」がメインです。
蓄電池を追加した場合
- 自家消費率: 75%(蓄電池あり)
- 自家消費分: 3,750kWh × 35円 = 約131,250円の節約
- 売電分: 1,250kWh × 16円 = 約20,000円の収入
- 年間合計メリット: 約151,250円
蓄電池の追加で年間メリットが約4万円アップします。
Lさん(30代)の実例
Lさん(30代・神奈川県川崎市)は2024年に太陽光5kWを設置。月の売電収入は約4,000〜6,000円ですが、電気代の削減分を含めると月1万円以上のメリットを実感しています。
卒FIT後の売電価格
FITの10年間が終了した後(卒FIT)、売電価格は電力会社の自由買取価格に移行します。
| 電力会社 | 卒FIT後の買取価格 |
|---|---|
| 東京電力 | 8.5円/kWh |
| 関西電力 | 8.0円/kWh |
| 中部電力 | 7.0円/kWh |
卒FIT後は売電より自家消費がさらに重要になります。蓄電池の導入を検討しましょう。
これから太陽光を導入する方へのアドバイス
「自家消費ファースト」で考える
売電価格は今後も下がる可能性があるため、自家消費を最大化する設計が重要です。蓄電池の同時導入、エコキュートとの連携などで自家消費率を高めましょう。
FIT申請は早めに
FITの買取価格は年度ごとに決まります。来年度はさらに下がる可能性があるため、導入を決めたら早めにFIT申請をしましょう。
補助金の活用
売電収入が減っている分、補助金の重要性が増しています。補助金診断で使える制度を確認しましょう。
よくある質問(FAQ)
Q. 売電価格が下がっているのに、太陽光を今から付けるメリットはありますか?
あります。電気代(買う価格)が30〜40円に高騰しているため、自家消費のメリットが大きいです。売電よりも「電気代を減らす」効果で十分に元が取れます。
Q. FITに申請しないで自家消費だけにすることはできますか?
技術的には可能ですが、余剰電力が無駄になるためFIT申請をするのが一般的です。売電価格が低くても、余った電気を売れないよりは良いでしょう。
Q. 今後、売電価格が上がる可能性はありますか?
FIT買取価格は年々低下傾向で、上昇する可能性は低いと考えられています。ただし、電力市場の価格連動型の買取プランでは、市場価格によっては一時的に高くなるケースもあります。
まずは補助金診断から始めよう
太陽光発電や蓄電池の導入を検討しているなら、まずはお住まいの地域で使える補助金を確認しましょう。
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※本記事の補助金情報は2026年4月時点の公開情報に基づいています。補助金の予算には上限があり、申請状況によっては早期に受付終了となる場合があります。最新の情報は各制度の公式サイトまたはお住まいの自治体窓口にてご確認ください。
※補助金の受給を保証するものではありません。申請要件や審査基準は制度ごとに異なります。
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リフォーム補助金ナビ編集部
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